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2025.10.01

センドバック保守とは?
オンサイト保守との違いや委託するメリット、委託先の選び方を解説

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センドバック保守とは?オンサイト保守との違いや委託するメリット、委託先の選び方を解説

IT機器や業務用機材の故障は、事業運営に大きな影響を与えます。こうしたトラブルに備えて、多くの企業では保守契約を結び、迅速な修理や交換対応を受けられる体制を整えています。その中でも注目されているのが「センドバック保守」です。

センドバック保守は、機器を発送して修理や交換を受ける仕組みであり、オンサイト保守のように技術者が現地で対応する形とは異なります。

本記事では、センドバック保守とオンサイト保守の違いを整理し、それぞれの特性や活用シーン、センドバック保守を委託する際のメリットや選び方までを詳しく解説します。

保守の種類

保守の種類-センドバック保守とオンサイト保守

企業のIT資産や業務機器を安全に運用するには、万が一のトラブルに備えた保守契約が欠かせません。保守サービスには複数の種類がありますが、代表的なものが「センドバック保守」と「オンサイト保守」です。それぞれ仕組みや対応方法が異なり、メリットや注意点も異なります。それぞれ詳しく見ていきましょう。

センドバック保守

センドバック保守は、機器のトラブルが発生した際に、利用者が対象製品を保守窓口へ発送し、修理や代替機との交換を経て返却される仕組みの保守サービスです。

製品の保証期間内であれば無償で利用できますが、期間を過ぎると有償契約に切り替わるケースが一般的です。出張対応が不要なためコストを抑えやすく、予備機が確保されていれば業務への影響も最小限に抑えることができます。

オンサイト保守

オンサイト保守は、技術者が現地に出向いて修理や交換作業を行う保守サービスで、「訪問保守」とも呼ばれます。トラブルの内容を事前に電話やメールで共有したうえで、必要な部品や機材を持参して現地対応するのが一般的です。

対応内容は業者によって異なりますが、障害の切り分けや機器交換、復旧作業に加え、定期点検やモニタリングなどがあります。即時対応が求められる業務環境や、セキュリティ上リモートアクセスができない施設などに向いています。目の前でトラブルに対応してもらえる安心感も、選ばれる理由の1つです。

センドバック保守とオンサイト保守の違い

センドバック保守とオンサイト保守の違い

保守サービスにはさまざまな形態がありますが、代表的なのが「センドバック保守」と「オンサイト保守」です。対応方法や現場での負担に大きな違いがあります。

センドバック保守は、機器に不具合が生じた際に、利用者自身が保守窓口へ対象機器を発送し、修理または代替品との交換を受けたうえで返送される仕組みです。発送から修理、返却までの一連の流れがシンプルで、遠隔地の拠点や予備機がある環境に向いています。一方で、機器が手元に戻るまでに一定の時間がかかるため、業務への影響を最小限に抑えるためには体制の整備が欠かせません。また、機器のサイズが大きかったり重量があったりするときや、そもそも機器自体が取り外せない環境であるなどの理由で移動が難しいときは、センドバック保守は不向きです。

これに対しオンサイト保守は、トラブル発生時に保守業者の技術者が現地へ出向き、直接その場で修理や交換作業を行う方法です。機器の移動が難しい場合や、復旧までの時間をできるだけ短縮したい場合に適しており、実際に多くの企業で導入されています。

緊急性の高い障害や、対応内容を現場で確認しながら進めたいケースでは、オンサイト保守の強みが発揮されます。技術者から復旧内容や再発防止策をその場で聞けるため、利用者にとっても安心感があります。技術者の現地への派遣にかかるコストの課題はあるものの、復旧内容や再発防止策をその場で直接聞けるため、利用者にとっても安心感があります。

比較項目 センドバック保守 オンサイト保守
対応方法 機器を保守窓口に発送し、修理や交換後に返送される 技術者が現地に赴き、その場で修理や交換を行う
コスト 出張費がかからず、比較的低コストで運用可能 技術者派遣が必要なためコストは高め
対応

スピード

機器の往復が必要なため、復旧までに時間がかかる 現地で即時対応可能なため、ダウンタイムを最小限にできる
適した

環境

予備機があり、業務への影響が少ない場合や遠隔地での運用 機器が大型で移動が難しい場合や、迅速な復旧が求められる場合
安心感 対面対応がないため、状況確認や指導は受けにくい 直接説明を受けられ、トラブル原因や注意点もその場で確認可能

オンサイト保守の特徴

オンサイト保守の特徴

オンサイト保守は、技術者が現地に出向いて保守対応を行うため、トラブル発生時の迅速な復旧や、きめ細やかな対応が求められる現場で高い効果を発揮します。ここでは、オンサイト保守の特徴を3つ紹介します。

現地対応による迅速なトラブル解決

オンサイト保守では、専門技術者が現地に直接訪問し、トラブル発生時にその場で原因を特定・復旧を行います。複雑な構成のシステムや、複数のハードウェアが絡む障害でも、現場での即時対応が可能なため、ダウンタイムを最小限に抑えられるのが大きな特徴です。

また、ネットワーク越しでは対応が難しい物理的な異常や設定ミスなども、現地確認を通じて柔軟に解決できます。

セキュリティ要件の高い現場にも対応

医療機関や金融機関、研究機関など、リモートアクセスに制限がある環境では、オンサイト保守の効果が高まります。セキュリティポリシー上、外部接続が許されないシステムに対しても、現地での作業によって安全かつ確実に対応できるため、情報漏えいのリスクを回避しながら保守体制を維持できます。

対面サポートによるユーザーの安心感

技術者がその場で直接説明を行いながら保守作業を進めることで、利用者側はシステムの状態や復旧後の注意点をリアルタイムで把握できます。メールや電話だけのやり取りに比べて、利用者の不安や疑問が解消されやすく、信頼感のある対応が実現します。

特に現場スタッフへのトレーニングや、操作ミス防止のための指導が求められるケースでは対面での丁寧な説明が重要なため、オンサイト保守が適しています。

センドバック保守の特徴

センドバック保守は、機器を発送・返送する形式で対応する保守サービスです。現地に技術者が赴くオンサイト保守とは異なり、発送というシンプルな手段でトラブル対応を行うため、コスト面や運用の柔軟性において大きなメリットがあります。ここでは、センドバック保守の特徴を紹介します。

コストを抑えながら保守運用が可能

センドバック保守の特徴は、コストを最小限に抑えながらも必要十分な保守体制を維持できることです。オンサイト保守では、技術者の派遣費用、交通費、拘束時間などが発生し、それらが保守費用全体に大きく影響します。

一方、センドバック保守は発送・受け取りによる対応であるため、人件費や移動コストが不要となり、全体的な運用コストを大幅に削減できます。

さらに、社内で予備機を確保している場合には、故障機を送っている間も業務を止めずに運用を続けられるため、業務効率を損なうことなくコスト削減と安定稼働を両立できます。限られたIT予算の中で、より広範囲な保守カバーを目指す中小企業や多拠点展開している事業者にとって、センドバック保守はメリットが大きいでしょう。

遠隔地でも柔軟に対応できる

センドバック保守は、物理的な距離に関係なく一律の対応が可能なため、拠点が広範囲にわたる企業や、地方・離島などアクセスが困難な地域に設備を展開している企業にとって理想的な保守形態といえます。

オンサイト保守では、技術者の移動時間が長くなるほど対応の遅延やコスト増加のリスクが高まりますが、センドバック方式であれば、場所を問わず同じフローで対応を進められます。

加えて、機器の発送と受け取りという明快な手順が標準化されているため、現場の担当者でも混乱なく手続きを進めやすく、全国規模での保守運用においても統一されたルールで管理が可能です。

拠点ごとの個別対応が不要となることで、IT資産管理の効率化にもつながります。物流インフラを活用しながら、柔軟かつ公平な保守体制を構築できる点も、センドバック保守の大きな魅力です。

専門的な修理を確実に行える体制

センドバック保守のもう1つの強みは、機器を専用の修理センターで対応できるため、より高度で正確な修理が可能となる点です。現地での修理には限界があり、現場対応では難しい基板単位の交換や精密測定機器を用いた検査などは、やはり専門設備を備えた環境でなければ十分に対応しきれません。

センドバック保守では、こうした設備環境が整った拠点に機器を送付することで、作業の品質や再現性が担保されやすくなります。修理に携わるのは、対象製品に精通した専門技術者であり、構造や仕様を深く理解したうえで対応が行われるため、再故障のリスクを抑えた堅実な対応が期待できます。

修理結果や対応履歴がデータとして管理される体制が整っている場合も多く、長期的な保守品質の向上にもつながります。

センドバック保守で委託先を選ぶポイント

センドバック保守で委託先を選ぶポイント

センドバック保守は、拠点に機器を返送して修理・交換を行うスタイルであるため、委託先の技術力や体制がそのまま保守品質に反映されます。ここでは、業者選定時に注目すべき5つの観点について解説します。

技術者・修理担当者

返送された機器に対して迅速かつ的確な対応を行うには、技術者や修理担当者のスキルが欠かせません。特定メーカーや製品に対する知見があるか、過去の修理実績が豊富かどうかを確認することで、精度の高い対応が期待できます。複雑な障害や経年劣化によるトラブルにも柔軟に対処できる技術者が在籍しているかは、業者を見極める大きな判断材料です。

コールセンター・ヘルプデスク

センドバック保守では、現場に訪問せずに電話やメールで対応を進めるため、窓口となるコールセンターやヘルプデスクの品質が重要です。単なる受付ではなく、状況を適切にヒアリングして問題の切り分けや初期対応まで行える体制が整っていることが望まれます。応対の丁寧さだけでなく、対応スピードや履歴の共有体制などもチェックしておきたいポイントです。

管理システム

どの機器がいつ送られ、現在どの工程にあるのかを把握できる管理システムの有無も重要です。進捗が可視化されていれば、社内での運用管理もスムーズになります。また、過去の修理履歴や対応ログを一元的に記録できる仕組みがあれば、故障傾向の分析や保守戦略の見直しにも活用できます。顧客と共有できるポータルサイトなどがあるとさらに便利です。

修理・検査設備

修理拠点の設備環境も、センドバック保守の品質を大きく左右します。特に精密機器の対応を行う場合には、静電気対策や温湿度管理が徹底された作業スペースが必要です。加えて、故障箇所を正確に特定するための測定器や検査装置の整備状況も確認しておくべきです。簡易的な修理だけでなく、基板単位の交換など高度な作業にも対応できるかが問われます。

在庫管理

予備機や交換品の在庫体制は、保守スピードに直結します。センドバック方式を採用する場合、必要な型番や仕様の機器が迅速に発送できるだけの在庫が確保されているかが重要です。常に安定した在庫数を維持できているか、不良品の回収と整備・再出荷までのサイクルが確立しているかも、業者の信頼性を測る目安です。

センドバック保守の課題を解決するコールセンター活用の重要性

センドバック保守の課題を解決するコールセンター活用の重要性

センドバック保守は、コストを抑えられる反面、機器の発送や受け取り、障害状況の伝達など、利用者と保守業者のあいだに物理的・情報的なタイムラグが生じやすいという課題を抱えています。

特に、ユーザー側で適切な初期対応が取れない場合や、トラブルの内容がうまく伝わらず診断や対応に遅れが生じると、業務への影響が拡大する恐れがあります。

こうした課題を解消するうえで、コールセンターの存在は重要です。単なる受付業務にとどまらず、トラブルのヒアリングや原因の一次切り分け、代替機発送の手配、返送手順の案内といった、保守全体の流れをスムーズに進める司令塔として機能することで、利用者の負担を大きく軽減できます。

また、トラブル時にすぐに相談できる窓口があることで、心理的な安心感にもつながります。

さらに、対応履歴の蓄積や、ユーザーごとの利用環境を把握した対応が可能なコールセンターであれば、再発防止や対応品質の向上にも寄与します。センドバック保守の効率化・信頼性向上を目指すうえで、コールセンターの整備と活用は欠かせないでしょう。

バディネットがお手伝いできること

日本全国をカバーする施工・保守体制を有するバディネットでは、24時間365日有人対応が可能な全3拠点のコンタクトセンターと全国各地の提携倉庫を活用することで、センドバック保守はもちろん、お問い合わせ、故障受付などの窓口対応から、もしもの時のオンサイト保守まで対応可能です。

また、高度な技術力を持つ保守エンジニアが、修理対応や交換用代替機の在庫の管理を担当することで品質を担保できるように徹底しています。スケジュール管理、対応履歴など、保守に関するさまざまな情報を管理できる専用システムを活用し、故障品の受け入れ、修理品の保管、梱包、発送などを一元で管理する正確性の高いセンドバック保守体制を構築しております。

まとめ

センドバック保守は、費用を抑えつつも安定した保守対応を実現できる手段として、多くの現場で活用されています。特に予備機を備えている環境や、遠隔地に拠点を持つ企業にとっては、合理的な保守体制を築くうえで効果的です。

ただし、サービス品質は委託先の技術力や体制に大きく左右されるため、修理対応力や設備、コールセンターの対応品質などを十分に見極めることが重要です。トラブル時の対応スピードや顧客対応の丁寧さなどは、業務への影響度に大きく影響します。

適切なパートナーと連携し、センドバック保守の強みを活かすことで、企業の運用リスクを軽減し、安定した業務継続につなげることができるでしょう。

この記事の著者

Buddy Net CONNECT編集部

Buddy Net CONNECT編集部では、デジタル上に不足している業界の情報量を増やし、通信建設業界をアップデートしていくための取り組みとして、IoT・情報通信/エネルギー業界ニュースを発信しています。記事コンテンツは、エンジニアリング事業部とコーポレートブランディングの責任者監修のもと公開しております。

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