【潜入レポ】日本のエネルギー供給を変える!系統用蓄電池(蓄電所)の建設現場に行ってきました!
GX推進や再生可能エネルギーの導入拡大に伴い、電力の需給バランスを支える「系統用蓄電池」の需要がかつてなく高まっています。こうした蓄電所の開発が急増する中、迅速なプロジェクト推進と安定稼働を実現するため、設計・調達・建設(EPC)を包括的に担える企業へのニーズは日々拡大しています。
本記事では、テス・エンジニアリング株式会社との共同EPCプロジェクトとして島根県内で建設を進めている系統用蓄電池(2026年5月完工予定)の事例を取り上げ、実際の建設状況を交えながらご紹介いたします。
※テス・エンジニアリング株式会社との業務提携に関するプレスリリースはこちら

本プロジェクトは、島根県内某所の敷地(約500㎡)を活用し、高圧連系にて出力2MW、蓄電容量約8MWhを誇る系統用蓄電池システムを建設するものです。
本プロジェクトにおいて、当社は用地選定に始まり、起工測量や仮設設置、蓄電池およびPCS(パワーコンディショナ)の基礎工事、大型クレーンを用いた主要機器の搬入・据付、配線作業といった主要工程を担当しております。さらに、外構工事から各種検査に至るまでの一連の建設プロセス(EPC領域)を包括して担っており、当社の徹底した現場管理のもと、計画的かつ安全に各工程を進行しています。
この日は、プロジェクトの大きな節目となる大型蓄電池をはじめとする主要機器の搬入・据付作業を実施しました。事前に掘削から配筋、コンクリート打設を経て構築した強固な基礎の上に、大型クレーンを投入して数トン規模の機器を慎重に吊り上げます。重量物の取り扱いや正確な配置が求められる中、現場で培ってきた当社の「実装力」を発揮し、安全かつ確実な施工を完了させました。

現在、各機器をつなぐ配線作業および工程の要となる中間検査が完了し、あわせてフェンス設置や敷地内の盛土・砕石舗装といった外構工事が大詰めを迎えております。
今後は、電力網と接続するための連系検査をクリアしたのち、最終的な場内整備と仮設撤去を実施いたします。2026年5月に予定している全工程の完工に向け、引き続き安全第一でプロジェクトを推進してまいります。
蓄電所開発において、事業主様が直面する課題は多岐にわたります。バディネットは、単なる施工会社にとどまらず、用地の選定から建設、そして長期間にわたる運用後の保守に至るまで、インフラ構築をトータルでサポートする「EPC企業」です。
工程ごとに別々の業者へ依頼する煩雑さや、フェーズ間の引き継ぎによるリスクを排除し、お客様のあらゆるご要望にお応えするため、以下の幅広い領域を一気通貫で対応できる万全の体制を整えております。
用地選定や詳細な事前調査から、地元説明会をはじめとする地域の皆様との丁寧な合意形成までを担います。さらに、専門知識が求められる電力会社への接続検討や事業計画の認定申請といった複雑な法令対応、初期投資を抑えるための補助金・助成金の申請業務に至るまで、事業立ち上げのハードルとなる上流工程を手厚くサポートいたします。
プロジェクトに求められる要求スペックを考慮し、国内外の多様なメーカーから最適な機器を選定します。性能・安全性・コストのバランスを総合的に判断し、長期的な安定運用を見据えた設備設計および蓄電システムの構築をご提案いたします。
高圧・特別高圧の系統用蓄電池や大規模太陽光発電所など、難易度の高い再生可能エネルギー設備の施工で培ったノウハウを活かし、電気設備工事から造成や基礎工事といった土木工事までをワンストップで請け負います。自社の全国規模の施工・保守体制と確かな施工力により、高い精度が求められる現場においても、安全かつスピーディなインフラ構築を実現します。
運用開始後の定期点検や、トラブル発生時の迅速な駆け付け対応、遠隔での機器の異常監視など、インフラのライフサイクルを最大化するアフターサポートも、安心してお任せください。
今後、エネルギー市場はさらなる変革期を迎えます。地域に分散する蓄電池群をIoT技術で統合制御するVPP(仮想発電所)インフラの構築や、モビリティと連携したエネルギー網の拡大など、次世代のエネルギー社会が本格化していくことは間違いありません。
当社は、変わりゆく市場のニーズにお応えするべく、確かな技術力を持ったインフラ構築のプロフェッショナルとして、お客様の事業推進を後押しいたします。系統用蓄電池の設計・建設から運用後の保守に至るまで、高品質なトータルソリューションを全国で提供いたしますので、次世代エネルギーインフラ構築に関するご相談は、ぜひバディネットへお気軽にお問い合わせください。
この記事の著者
Buddy Net CONNECT編集部
Buddy Net CONNECT編集部では、デジタル上に不足している業界の情報量を増やし、通信建設業界をアップデートしていくための取り組みとして、IoT・情報通信/エネルギー業界ニュースを発信しています。記事コンテンツは、エンジニアリング事業部とコーポレートブランディングの責任者監修のもと公開しております。